和室も洋室も楽しめる広々プライベート空間。貸切宿泊施設「スタジオーネ箱根湯本VILLA」がOPEN!

2023.12.23news

箱根町は、富士箱根伊豆国立公園の中央にあり、都心からのアクセスが良い観光・温泉地です。

そんな中でも、最もアクセスに優れた「箱根湯本駅」から徒歩10分ほどの距離に、完全貸切宿泊施設『スタジオーネ箱根湯本VILLA』がニューオープンいたしました!

2LDKの広々とした当施設。寝室は和室と洋室がそれぞれ1つずつあり、最大8名様までご宿泊いただけます。

 

スタジオーネ箱根湯本VILLA 

◆ まるまる一棟貸切 / 暮らすように観光地を満喫 / 和とモダンの融合

当施設は、商店街やコンビニがすべて徒歩圏内にあり、必要なものはすぐに揃えることができます。

また、歩いて行き来できる「日帰り温泉施設」も複数あり、和とモダンに満ちた空間で、暮らすようにリラックスしてご滞在いただけることが一番のポイントです。

 

◆ キッチン

周辺には、飲食店や出前サービスもありお食事には困りませんが、当施設でもお好きな料理を調理し、和気あいあいとお過ごしいただけるよう、キッチン設備を充実させております。

さらに、ダイニングで食卓を囲んで、すき焼きやお鍋などお好きな料理をお楽しみいただけるよう、卓上IHクッキングヒーターもご用意。

お食事を楽しんでいただいた後は、畳部屋で寛ぎ、癒しのひとときをお過ごしいただけます。

 

◆ 寝室

寝室は和室のほかに、洋室にはベッドを2台ご用意しております。

大人数でのご滞在でも、ベッド派の方はぜひ洋室でお過ごしください。静かで爽やかな箱根の朝を迎えることができます。

 

 

当施設の概要

名 称 : スタジオーネ箱根湯本VILLA(Stagione Hakone-Yumoto Villa)
所在地 :
〒250-0311 神奈川県足柄下郡箱根町湯本200
タイプ : 戸建て
許認可 : 旅館業 簡易宿所営業
平米数:70.86㎡
最大収容人数 : 8名
URL :スタジオーネ箱根湯本VILLA

 

■ お車でお越しの場合
小田原から国道1号 経由で約15分(6 km)
※ 当施設の敷地内に無料駐車場1台分あり

■ 交通機関でお越しの場合
最寄り駅:小田急線・箱根登山鉄道「箱根湯本駅」

 

◆宿泊者のオンラインサポートも、現地対応も、宿泊施設の運営全般を代行会社に委託可能◎

民泊を始めるには、住宅宿泊事業(民泊新法)の届出や予約サイトへの登録など、様々な準備が必要です。さらに、開業後には清掃業者の手配や宿泊者向けの案内など、運営をする上で欠かせない細かい業務も多くあります。

また、コロナ収束後の行動自粛の緩和や円安による訪日外国人の増加を考えると、多言語対応は今や不可欠と言っても過言ではありません。競争が激しい宿泊業界で差別化し、顧客満足度を高めるためには、言語の壁を取り除くことが重要です。昨今の宿泊業界の状況を鑑みて売上の最大化を図るためには、国内宿泊者のみに頼らず、国際的な需要にも柔軟に対応せざるを得ません。

株式会社ファミリアリンクでは、許可申請を含むスタートアップ代行から、複数の予約サイトへの掲載、多言語のゲストサポート、ゲストチェックアウト後の清掃予約、お部屋に設置している消耗品の管理まで、民泊に関わる全てのことを対応いたします。

民泊をご検討されている方は是非一度弊社までご相談ください。

 

■ お問い合わせ
名称:株式会社ファミリアリンク
支社: 〒250-0311 神奈川県足柄下郡箱根町湯本327−1
代表者:代表取締役 柏木祐介
電話:03-5366-5959(代表)


事業内容:別荘兼宿泊施設「SMART VILLA」の企画・開発・管理
     民泊運営代行サービス「ファミネクト」運営
対象エリア: 箱根湯本、宮ノ下、塔ノ沢、小涌谷、二ノ平、強羅、宮城野、仙石原、桃源台、湖尻、元箱根
      東京23区(中央区、千代田区、文京区、港区、新宿区、品川区、目黒区、大田区、世田谷区、渋谷区、中野区、杉並区、練馬区、板橋区、豊島区、北区、台東区、墨田区、江東区、荒川区、足立区、葛飾区、江戸川区)
※上記以外のエリアに関しましてはお問い合わせください
設立年月日:2014年3月
URL:https://www.faminect.jp/company/

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のサービスを体験してみましょう

空き部屋や空きスペース、空き家を短期宿泊施設として、レンタルすることの出来るサービスです。
Airbnb 日本版は、東京、神奈川、千葉、埼玉、大阪、京都、福岡、沖縄、北海道を中心に展開しています。
日本では、2020年の東京五輪招致決定がきっかけとなりairbnbや民泊が注目され始めました。2014年にairbnbへの登録物件数は約8千室でしたが、2017年1月現在、約4万件もの物件が登録されています。
政府は2020年までに年間4,000万人の訪日外国人旅行者数を目標設定しており、民泊は空き部屋対策の有効活用や、今後懸念される宿泊施設の解消策として注目されています。
その一方で、安全面、防犯面に、まだまだ課題があることは間違いありません。
弊社では、ゲストやホストがより安心して民泊活用が出来るように、多言語でのメール代行サービスからトラブルや緊急時の24時間駆け付けサービス、119番通報サポート等の24時間多言語対応サービス、タクシー、レストラン手配などのコンシェルジュサービス等、民泊(airbnb等)運営代行のリーディングカンパニーとしてサービスを追求していきます。